賃貸の害虫駆除負担は誰がする？契約前に必ず確認すべき対策ポイント

賃貸における害虫の発生原因と季節性

賃貸住宅において害虫が発生する背景には、建物の構造や生活習慣、周辺環境の影響が複雑に絡み合っています。ゴキブリやダニ、ムカデといった代表的な害虫は、それぞれ異なる要因で住まいに侵入し、増殖する特徴を持っています。

まず、ゴキブリは気温が上がる6月から9月にかけて繁殖活動が活発になりやすく、特に湿気や食べ物の残りカス、水まわりの環境が整っているキッチンや浴室などに出やすい傾向があります。一方で、ダニは春から梅雨にかけて、室内の湿度が60％以上になる時期に急増しやすく、布団やカーペット、ソファなどの布製品に潜みます。ムカデは梅雨から夏にかけて活動が盛んになり、外部から隙間を通って侵入し、特に湿った場所を好みます。

発生リスクを高める要因として、食べ物の放置、ゴミの分別ミス、排水口の汚れ、換気不足があげられます。加えて、周辺環境に飲食店が多い、下水設備が古い、緑地が多いなど、物件の立地条件も関係します。とくに築年数の経過した建物では、外壁やサッシの隙間、排水管の老朽化などにより、侵入経路が増える点が深刻です。

また、害虫の季節的な出現傾向を理解し、時期に応じた対策を行うことも重要です。以下は主な害虫とその活動時期の比較です。

害虫の種類	活動時期	主な発生場所	主な原因
ゴキブリ	6月〜9月	キッチン、浴室、下駄箱	湿気、食べ残し、隙間
ダニ	5月〜7月	布団、カーペット	高湿度、皮脂汚れ、換気不足
ムカデ	6月〜8月	洗面所、床下、玄関	湿気、外部からの侵入、植栽周辺

このように、害虫ごとに発生原因や時期が異なるため、予防や駆除方法もそれぞれ適したものを選ぶ必要があります。市販の殺虫剤やバルサンを使用する場合も、害虫の種類と生態に合わせて最適なタイミングと箇所に使わなければ効果は限定的です。

賃貸住宅の入居者は、これらの要因を把握したうえで、害虫の発生しやすい条件を作らないよう日常的な掃除や湿度管理を徹底することが大切です。害虫の活動は一時的なものではなく、毎年同じ季節に繰り返す傾向があるため、定期的な対策を続ける意識が求められます。

 

建物構造や築年数による発生リスクと管理会社の対応傾向

賃貸物件の害虫リスクは、建物構造や築年数に大きく左右されます。一般的に、築年数が古い木造アパートは気密性が低く、外部からの侵入経路が多くなりやすいです。特に、床下や窓枠、配管の隙間などが劣化していると、ゴキブリやムカデなどが容易に侵入します。鉄筋コンクリート造（RC造）でも油断はできず、築20年以上の物件では通気口や配管スペース、換気扇などから害虫が入り込む事例が多く報告されています。

加えて、構造上の問題だけでなく、管理の質によっても発生リスクは大きく異なります。たとえば、共用部分の清掃が定期的に行われていない、敷地内のゴミ集積所が清潔に保たれていないといったケースでは、建物全体が害虫を引き寄せやすい環境になります。

また、管理会社によっても対応の温度差があるのが現実です。一部の管理会社では、定期的な共用部の消毒や排水口のメンテナンス、防虫スプレーの配布などを行っている一方、対応が遅く借主任せになっているケースも見受けられます。

実際の対応状況を比較した表を見てみましょう。

管理会社の対応内容	対応の有無の傾向	想定される効果
定期的な共用部清掃	中規模〜大手で実施	ゴキブリ・ハエの発生抑制
防虫処理（共用部）	一部で実施、費用請求あり	侵入リスク軽減、クレーム予防
排水管・排気口のメンテ	対応なしが多数	虫の侵入経路を減らせず発生リスク高
害虫発生時の無償対応	大手中心にあり	入居者の信頼感向上、再契約率向上

こうした管理状況の違いは、入居前の内見時には確認しづらいものですが、不動産会社や大家との契約交渉時に「防虫処理はされていますか？」「最近、害虫発生のクレームはありますか？」などの質問を投げかけることで、ある程度の判断材料にすることが可能です。

築年数が古いからといって必ずしも害虫が出るとは限りませんが、構造的な弱点と管理体制が重なると、発生リスクは飛躍的に高まります。入居前の情報収集と契約時の確認が重要です。

 

放置することによる健康・衛生・心理的被害とは

賃貸住宅で害虫被害を軽視し、放置してしまうと、単なる不快感にとどまらず健康面・衛生面・心理面に深刻な影響を及ぼす可能性があります。特に、小さな子どもや高齢者、アレルギー体質の人がいる家庭では、その被害は無視できるものではありません。

まず健康面でのリスクとして、ゴキブリやダニが媒介する細菌やウイルスによる感染症があります。ゴキブリの体にはサルモネラ菌や黄色ブドウ球菌が付着していることがあり、キッチンや食器棚に侵入することで食中毒の原因になることがあります。また、ダニの死骸やフンは空気中に舞い上がり、喘息やアトピー性皮膚炎などのアレルギー症状を悪化させる要因となります。

さらに、心理的なストレスも無視できません。夜中にゴキブリが出て眠れない、洗面所でムカデを見て恐怖を感じた、というような経験は、日常生活の質を著しく低下させる原因になります。害虫が頻繁に出る部屋では「また出るのでは」という不安が常につきまとうようになり、引っ越しを検討する入居者も少なくありません。

以下に、放置による具体的なリスクを整理しました。

被害区分	具体例	結果
健康被害	ダニによるアレルギー、ゴキブリによる食中毒	通院、薬代負担、体調不良の長期化
衛生環境の悪化	糞尿による悪臭、ゴミ荒らし、食品汚染	食品廃棄、二次害虫の発生
心理的ストレス	夜間の不安、恐怖、精神的疲労	睡眠障害、生活の質の低下
経済的損失	自費での駆除依頼、再契約や引っ越しによる出費	数万円〜十数万円の臨時出費

このように、害虫の存在は放置すればするほど悪化し、最終的には健康と生活の安全を脅かす事態へと発展します。日常的な掃除、ゴミの管理、水まわりの清掃といった基本的な対策に加え、早期の駆除と原因の特定、管理会社への報告を行うことで、こうした被害の連鎖を防ぐことが可能です。特にアレルギー体質のある方や小さな子どもがいる家庭では、早急な対応が求められます。害虫の発生は生活環境の警告サインととらえ、安心して暮らせる住まいづくりの第一歩として向き合うことが重要です。

賃貸での「自分で駆除 vs 業者依頼」費用・効果・時間比較

賃貸物件での害虫トラブルは突然起こるもので、ゴキブリやムカデ、ダニといった害虫が部屋に現れると、入居者は「自分で駆除するべきか、それとも専門業者に依頼すべきか」で悩むことが多くなります。判断材料として重要なのは、費用、効果、対応スピード、再発リスクの4点です。

時間の面でも違いがあり、自分で駆除をする場合は準備や掃除などにまとまった時間が必要です。とくにバルサンを使う際は、家財のカバーやペットの退避など手間がかかります。業者の場合は短時間で対応し、入居者の負担を軽減してくれますが、事前予約が必要なことも多く、即日対応は難しいことがあります。

さらに注目すべきは効果の違いです。市販の製品では一時的に害虫の姿を消せたとしても、卵や巣を駆除できないケースがあり、再発する可能性が高くなります。これに対し、業者は発生源の特定や侵入経路の遮断、専門機器による薬剤散布を行うため、根本的な駆除が期待できます。

また、入居時や引っ越し直後など、「害虫を一度でも見たくない」場合には、費用がかかっても業者依頼を選ぶケースが多いです。とくに小さなお子さんやペットがいる家庭では、安全性や確実性を優先して専門業者の利用を検討する価値があります。

結論としては、軽度な虫の発生やスポット対応には自分での駆除でも十分ですが、ゴキブリの巣がある場合やムカデの侵入が繰り返されるようなケースでは、早期に業者を利用することで結果的に費用対効果が高くなることが多いです。

 

市販製品とプロ施工の違い（IPM施工・保証・再発率）

害虫駆除において、自分で行う市販製品の使用とプロによる施工の違いは、単なる費用差だけにとどまりません。対応できる範囲、再発率、使用する薬剤の安全性、保証制度といった複数の点で明確な差があります。

市販されている製品の多くは、スプレータイプやくん蒸タイプ、ベイト剤などがあり、即効性に優れているものの、発生源や侵入経路へのアプローチには限界があります。また、薬剤の効果が部分的であることが多く、根本的な解決には至らない場合も少なくありません。

一方、業者が行うプロ施工は、IPM（総合的有害生物管理）という考え方に基づき、薬剤の使用だけでなく、物理的対策・環境改善・モニタリングなどを組み合わせた多角的な駆除を行います。

比較項目	市販製品の使用	業者によるIPM施工
費用	数百円〜数千円	10,000円〜30,000円以上
効果範囲	目視できる範囲のみ	発生源・侵入口・卵・死骸まですべて対象
再発防止	一時的な効果、再発リスク高	再発率が低く、保証付きのケースが多い
安全性	使用法によってはリスクがある	低毒性・ペット対応の薬剤を使用
作業内容	噴霧、設置、燻煙など	調査・施工・再訪問・清掃・予防策まで一括管理
アフター対応	基本的になし	保証あり・再発時の再施工あり

特に賃貸物件では、自分だけで建物全体を管理することができないため、侵入経路の遮断や隣室からの害虫流入には限界があります。これに対して、業者施工では、共用部の清掃や周辺の害虫の分布状況まで視野に入れた包括的な対策が可能です。

また、IPMでは、害虫の種類に応じて使用薬剤の種類や濃度を最適化するため、過剰な薬剤散布による健康被害のリスクも回避できます。市販品では明記されていない注意点や制限が多いため、誤使用による効果低下や被害拡大も懸念されます。

再発率の観点でも、業者のIPM施工は圧倒的な信頼性があります。多くの業者は「再発時の無償対応」や「1年保証」などのサポート体制を用意しており、一度の施工で長期的な安心を得ることができます。

自分での駆除に限界を感じたり、何度駆除しても再発してしまう場合は、早めに業者への依頼を検討することで、生活環境の快適さと安全性を同時に確保することができます。特に小さなお子様がいる家庭や、ペットを飼っている世帯では、薬剤選びや施工範囲への配慮が重要になるため、プロの判断と技術が強力なサポートとなるでしょう。

契約初期費用に含まれる「抗菌施工」「消毒費」「駆除費」の内訳と根拠

賃貸物件の契約時に提示される初期費用には、「敷金」「礼金」「仲介手数料」のほかに、「抗菌施工費」「消毒費」「害虫駆除費」といった名目の費用が含まれていることがあります。これらは一見必要なものとして提示されるため、深く考えずに了承してしまう入居者も少なくありません。しかし、実際には明細の根拠が不明瞭だったり、必要性に疑問が残るケースも多く、内容を正しく理解したうえで判断することが求められます。

こうした名目の費用が初期費用に含まれる理由のひとつは、物件の衛生面や安全性を強調するためです。たとえば「抗菌施工費」は、室内のドアノブや壁、スイッチ類などに抗菌剤を噴霧する処理のことで、菌の繁殖やウイルスの拡散を抑える目的で行われます。「消毒費」はゴキブリやダニなどの害虫対策として、市販薬剤やプロ用の薬剤を用いて噴霧・拭き上げなどの作業をすることを意味します。「害虫駆除費」は特にゴキブリやムカデ、シロアリといった物件に影響する害虫を対象にすることが多く、バルサンなどの燻煙剤を使用したり、侵入経路の封鎖処理を含む場合があります。

これらの費用が「任意であるか」「強制か」は物件や不動産会社によって対応が異なります。明細の中に具体的な作業内容が記載されていなかったり、実施証明（施工報告書や写真等）がない場合には、不要と判断されることも少なくありません。特に契約時の見積書や重要事項説明書に明記されていない費用に関しては、「義務でない」可能性が高く、入居者側から削除の交渉が可能です。

また、公益社団法人 全国宅地建物取引業協会連合会の見解でも、こうしたオプションサービスは「入居者の同意を得たうえで提供するべき」とされています。つまり、押し売り的な形で一方的に組み込むことは望ましくないという認識が広がってきており、トラブルの温床にならないよう配慮されるべき部分でもあります。

もし疑問点がある場合は、次のようなチェック項目を確認することが有効です。

• 初期費用の見積もりに費用の内訳が詳細に記載されているか
• 「必須」と書かれている項目に説明責任が果たされているか
• 費用の根拠として「施工証明書」などが提示されているか
• 同じ物件を扱う別の仲介業者で見積もりをとった際に同額か
• 自分の生活スタイルで本当にその施工が必要か

特に最近では、消費者庁や国民生活センターへの「不要な施工費の請求」についての相談件数も増加傾向にあり、入居前にしっかりと確認する意識がますます求められています。多くの賃貸契約では初期費用が高額になりがちですが、「必要なもの」と「オプション的なもの」を冷静に見極めることで、無駄な出費を防ぎ、納得のいく契約を結ぶことができます。

 

強制ではない？断る際の不動産会社との対応マニュアル

賃貸契約時に提示される「害虫駆除費」「抗菌施工費」「消毒費」などのオプション費用は、不動産会社から強制のように見せかけられるケースがあります。しかし、これらの費用の多くは法的な義務ではなく、契約者の同意がなければ請求できない任意サービスです。こうした費用を「断っても問題ない」ということを理解した上で、落ち着いて対応することが大切です。

実際、多くの入居希望者が感じるのは次のような疑問です。

• 「この施工費、本当に払わなければいけないのか？」
• 「断ったら契約できないのでは？」
• 「不動産会社とトラブルにならないだろうか？」

これらの不安を解消するためには、まず冷静に「その費用が法的に義務かどうか」を確認する必要があります。結論から言うと、これらの費用は国土交通省や不動産公正取引協議会のガイドラインでも、明確に「任意」とされています。特に以下の点は押さえておくと安心です。

法的根拠

1. 宅地建物取引業法では、契約内容における説明義務があり、「任意サービス」であるにもかかわらず強制的に組み込むことは違法となる可能性があります。
2. 国民生活センターの公式見解でも、「契約前に説明がなく、同意も得ていない費用請求は無効である可能性がある」と明記されています。
3. 公益社団法人 全宅連では、害虫駆除や抗菌施工などはオプションサービスとして扱われており、入居者が不要と判断すれば断ることが可能とされています。

以下に、不動産会社とのやり取りで役立つ断り文言のテンプレートを紹介します。

断り文句テンプレート

• 「こちらの害虫駆除費（抗菌施工費）は任意のサービスと理解しております。不要ですので削除をお願いします」
• 「国民生活センターで確認したところ、これらの費用は強制ではないと伺いました。同意していないため契約書から除外を希望します」
• 「施工の詳細や効果に納得できる説明がなかったため、今回は見送らせてください」

こうした対応をするときに注意したいのは、「感情的にならず事実を淡々と伝える」ことです。特に見積書に「必須」「強制」と書かれていたとしても、それが実際に法律上の義務ではないケースが多く見られます。書面に記載されているからといって無条件に従うのではなく、冷静にその意味を読み解く力が必要です。

また、以下のようなケースでは一層注意が必要です。

状況	注意点
施工の詳細説明がない	費用の中身が不明確であれば削除要請が正当
他社では費用がかからない	仲介業者による「上乗せ」の可能性を疑うべき
「これを外すと入居できません」と言われる	違法な勧誘・強制に該当するリスクあり、記録に残すべき
契約直前になって初めて提示される	重要事項説明義務に違反している可能性がある

こうした対応のポイントは、トラブルを未然に防ぐと同時に、交渉での主導権を消費者が握ることです。加えて、メールやLINEなどでのやりとりを残すことで、後日の証拠としても利用しやすくなります。

さらに心強いのは、「宅地建物取引士」が説明を行う「重要事項説明」の際に、その義務の範囲外であることを確認できれば、その場で「必要ありません」と伝えることも可能な点です。この説明の場で疑問を感じたら遠慮せずに確認し、不明瞭な費用については「説明責任を果たす義務がある」ことを理解してもらうことが大切です。

不動産会社のなかには、契約をスムーズに進めるためにオプションサービスを「慣例」として含めるケースが多いですが、賃貸契約はあくまで対等な契約行為です。入居者の意志を尊重しない契約は、法的にも正当性を欠く場合があるため、毅然とした対応が望まれます。

ゴキブリの侵入経路対策

ゴキブリの発生は賃貸物件で特に多く見られる害虫被害のひとつです。建物の構造や築年数により隙間や湿度が多くなり、ゴキブリにとって住みやすい環境が整いやすいためです。ここでは、効果的な市販駆除アイテムと、侵入経路の対策を組み合わせた現実的なゴキブリ対策を解説します。

まず、市販品の中でも高評価を得ているのが「ブラックキャップ」です。置くだけで内部の毒餌を食べたゴキブリが巣に戻り、他のゴキブリにも効果が波及するという点が特徴です。1個あたりの価格は300〜500円前後で、1部屋に2〜3個設置するのが基本です。使用場所としては、キッチンの冷蔵庫の下、シンク下、洗濯機付近、玄関脇などが推奨されており、これらの場所はゴキブリの侵入・生息経路になりやすいとされています。

次に効果的なのが「くん煙剤」です。煙タイプと霧タイプがありますが、特に新居や引っ越し直後で荷物が少ない状態のときに実施することで、空間全体を一気に処理できます。ただし、火災報知器の反応やペット、植物、精密機器への影響もあるため、使用前には室内の養生や避難対象物の移動が不可欠です。

ゴキブリの侵入経路は想像以上に多く、主な例としては以下のような箇所が挙げられます。

1. 排水口
2. 換気扇や通風口
3. 配管や電気配線の隙間
4. 窓や玄関のわずかな隙間
5. 宅配で使った段ボールの持ち込み

これらの経路には、アルミテープでの封鎖、専用の侵入防止キャップ、排水トラップの設置などを併用することで物理的な侵入を防ぐことが可能です。

このように、日常的な設置型と全体処理型、物理的封鎖の対策を併用することで、再発リスクを大幅に下げることが可能になります。特に賃貸の場合、他住戸からの侵入という特殊事情もあるため、自室内での完結型対策と併せて、管理会社との連携による共用部の衛生管理も重要なポイントです。

 

種類別に見る害虫駆除方法と予防策

ダニ、ハエ、ムカデといった害虫は、それぞれ発生源や生息環境が異なるため、対策も個別に設計する必要があります。以下では、種類別に有効な駆除手段や予防策、さらには市販製品の選び方までを詳細に紹介します。

ダニ対策
ダニは主に布団やカーペット、ソファなどの繊維製品に生息します。特に湿気の多い室内や換気の悪い環境下で急増するため、除湿・換気が基本となります。駆除には「ダニ捕りマット」「ダニ用スプレー」などが市販されています。代表的な製品としては「ダニホテル」「ダニピタ君」などがあり、捕獲力や効果持続期間で選ぶのがポイントです。

ハエ対策
ハエはゴミや排水周辺で繁殖し、生活空間への侵入経路としては窓、玄関、排水管などが挙げられます。窓や玄関に防虫ネットや専用スプレー、電撃ラケットなどの使用が推奨されます。台所周辺には「ハエ取りリボン」や「電撃式ハエ取り器」が効果的で、特に夏場には電源式の対策機器が人気を集めています。

ムカデ対策
ムカデは夜行性かつ肉食性のため、ゴキブリなど他の虫を追って室内に入ってくるケースが多くあります。侵入経路としては玄関の隙間や配管口、庭からの持ち込みなどが典型です。ムカデ用の忌避剤や専用の殺虫スプレー、床下の封鎖などを含む物理的防除が重要になります。

それぞれの害虫に適した製品を組み合わせて使用することで、複数の種類が同時に発生する夏場や湿気の多い時期にも対応しやすくなります。重要なのは「発生後の駆除」と「事前の予防」をセットで考えることです。

 

予防重視の生活術

害虫対策は駆除だけでなく、日常的な生活習慣の中での「予防」が最も重要なカギを握ります。賃貸物件においては、構造上の制限や共用部の影響があるため、自室内でできる対策を徹底する必要があります。

まず、換気はダニやカビの発生を抑制するために欠かせません。1日2回以上、5〜10分程度の換気を行い、特に寝室や浴室、クローゼットといった閉鎖空間の空気循環を意識しましょう。湿気が多い地域では除湿器やサーキュレーターの導入も推奨されます。

掃除に関しては、フローリングやカーペットの隅、ベッド下、キッチン周辺の清掃を重点的に行います。特にダニやゴキブリは食べかすやホコリをエサとするため、床面や家具下にたまったゴミの除去がポイントになります。掃除機はダニの死骸も吸引できる高性能HEPAフィルター付きの製品が効果的です。

ゴミ管理では、生ゴミの放置がゴキブリやハエを呼び寄せる最大要因です。キッチンの三角コーナーやゴミ箱は毎日清掃し、生ゴミは密閉できる袋に入れてすぐに処理する習慣をつけましょう。特に夏場や梅雨時期には悪臭の発生と害虫の誘引が重なるため、ゴミの管理こそが最大の予防策となります。

最後に排水まわりの管理です。排水口のぬめりや汚れはコバエやチョウバエの温床になります。以下のような対策が効果的です。

1. 排水口ネットやフィルターを設置し、食べ物カスや髪の毛を除去
2. 週1回の漂白剤または専用洗剤でのパイプ清掃
3. 使用後は排水口に熱湯を流して菌の繁殖を抑える

以下に予防対策を簡潔に整理した表を提示します。

対策項目	実施方法	頻度の目安
換気	1日2回以上の窓開け	毎日
掃除	フローリング・ベッド下の清掃	週2〜3回
ゴミ管理	密閉処理・毎日のゴミ出し	毎日
排水口清掃	専用洗剤での除菌・ぬめり除去	週1回

このように日常の習慣を改善し、清潔かつ害虫が寄り付かない環境を保つことは、どんな駆除剤よりも根本的な対策になります。特に賃貸物件に住む方にとっては、共用部分の清潔維持や隣室からの侵入を想定し、より高い意識での対策が求められます。清潔な住まいは快適さだけでなく、健康や精神的な安心感にも直結する重要なポイントといえるでしょう。

賃貸物件での害虫駆除は、生活の快適さと健康を守るために非常に重要な要素です。特にゴキブリやダニ、ハエ、ムカデなどは発生原因が建物の構造や室内環境、換気の状態、湿度、さらには排水口の管理まで多岐にわたるため、単に駆除するだけでなく、根本からの予防と対策が欠かせません。

入居時の契約書には「抗菌施工」「消毒費」「駆除費」などの項目が含まれていることが多く、それが実際には任意であったり、相場から逸脱した料金で請求されているケースもあります。国民生活センターによると、賃貸契約時の初期費用に関する相談件数は毎年増加しており、特に「害虫駆除に関する負担や責任の所在」でのトラブルが目立ちます。

また、駆除業者と市販薬の違いや効果の持続性についても理解しておくことが大切です。IPM施工や保証制度の有無、再発時の対応力などを含め、プロの施工には明確なメリットがあります。さらに、日常生活における予防習慣も重要です。定期的な換気、清掃、ゴミの管理、そして侵入経路となる隙間の確認は、害虫の発生を未然に防ぐ有効な方法です。

今回の記事では、契約時のチェックポイントや交渉の方法、実際にあったクレーム事例、そして効果的な駆除グッズと対策法を、専門知識を交えて分かりやすく解説しました。費用負担の不安や管理会社とのやり取りに悩む方にとって、この記事が「知らずに損をする」状況を防ぎ、安心して賃貸生活を送るための実践的なガイドになることを目指しています。

 

Q. 賃貸契約の初期費用にある「害虫駆除費」「抗菌施工費」「消毒費」は断ってもいいの？

A. 契約書に明示されていない任意の費用であれば、基本的に断ることは可能です。初期費用の中で「害虫駆除費」が8,000円から15,000円程度で請求されることがありますが、実際に施工が行われていないケースや、費用が相場よりも大幅に高いケースも見受けられます。不動産会社に確認する際は、「この施工は法的に義務ですか？」「作業報告書の発行はありますか？」といった質問が有効です。明確な施工内容や根拠がない場合は、交渉により削除してもらえることもあります。

 

Q. 害虫対策グッズの中で、賃貸物件で効果が高いのはどれですか？

A. 賃貸物件では「ブラックキャップ」「バルサンタイプのくん煙剤」「隙間テープ」「排水口用防虫キャップ」などが高い効果を発揮します。ゴキブリ対策には置き型ベイト剤が約3か月間効果を持続し、排水口やキッチン周辺の対策にはくん煙剤との併用が効果的です。また、隙間を塞ぐグッズはムカデやハエなどの侵入も防げるため、建物構造によるリスクの高い築年数が経過したアパートやマンションで特に有効です。これらは数百円から3,000円程度で手に入り、継続的に使うことで発生リスクを大きく下げることができます。

 

Q. 内見のときに害虫がいないかを見抜く方法はありますか？

A. 害虫の発生が疑われる賃貸物件では、床下の湿気、換気扇の換気能力、排水口の臭い、壁の隙間やひび割れの有無を重点的にチェックしてください。特に築15年以上の物件や木造建築では、隙間からの侵入が多く、ゴキブリやダニの発生原因になりやすい傾向があります。また、排水口やエアコンの内部もカビや湿気によって害虫の温床になり得るため、内見時に臭いや汚れが気になる場合は、その場で不動産会社に確認し、入居前の除菌や消毒の有無を尋ねるのが効果的です。隠れたリスクを見抜くことで、入居後のトラブルを回避できます。

会社名・・・有限会社ミヤザキ
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